転職で年収詐称はバレる?源泉徴収票提出でバレない方法

転職面接は契約交渉の場。
誰だって少しでも高年収で採用されれば嬉しいもの。

中途採用では前職の年収をベースに年収提示をされるケースが多いです。
つまり、前職年収詐称をして高い年収を言えばその分だけ転職時に提示される年収が高くなる場合があります。

もちろん、年収詐称は良くないことです。しないに越したことはありません。
ただ、既に年収詐称してしまった場合・あるいは年収詐称しなければならない特別な理由がある場合、バレるかバレないか気になりますよね。

当記事では、転職時の年収詐称がバレるか、そして源泉徴収票提出を求められてもバレない方法があるのか調べてみました。

【前提】高年収だと不採用になるケースも。

転職希望者が自分を高く売りたいように、転職先企業も良い人材を出来るだけ安く買いたいと考えます。

転職時には履歴書・職務経歴書・面接・筆記試験など総合的に経歴やスキルをチェックされます。
この結果、転職先企業より「年収〇〇円なら買いたい!」とオファーを貰うわけです。

この時、前職年収よりはるかに低い年収提示をしても獲得できないのは分かっているので、前職年収をベースに年収提示をされるのです。

もし同等経歴・スキルのライバルがいたら年収提示が低くて済む方を選ぶこともあります。
企業にとって最も欲しい人材は経歴・スキルは持っているのに前職年収が低い人が「お宝人材」なのです。

年収詐称して高年収獲得を狙った結果が、ライバルに負けることがあるのです。











前職年収はどのように聞かれる?

転職エージェントを通して応募している場合には、転職サイト登録時の年収が転職先企業にも伝わります。
エージェントを通さずに応募する場合、転職面接で直接聞かれることもあります。

通常、年収は正確に伝える必要もなくおおよその金額を伝えればオッケーです。
また、転職面接時点で源泉徴収票提出を求められることはありません。

前職調査で年収詐称はバレる?

何かと怖い前職調査のウワサ。でも、この心配はほとんどありません。
そもそも前職調査自体が行われなくなっています。
個人情報流出に繋がる為、社員(元社員)の情報は伝えないことが当然となっている世の中です。

ましてや年収については社内でも本人もしくは経理部・人事部などしか知り得ない情報です。

採用されるまで年収詐称がバレるケースはほとんどない。

転職面接時点で年収詐称がバレることはほとんどありません。
ただし、下記の場合にはその限りではありません。

・過度な年収詐称
・部長クラスの年収詐称
・金融業界の年収詐称
・同業他社の年収詐称
・関連会社の年収詐称

もちろん、年収300万円の人が年収1,000万円と詐称すれば怪しすぎてバレる可能性があります。
また、部長クラスや金融業界(銀行・証券・保険等)は例外で前職調査が入る危険性があります。

同業他社や関連会社であれば何となく年収がわかるため、多少の年収詐称であればバレないでしょうが詐称金額が大きいとすぐに怪しまれます。
前職社員と転職先企業社員で知り合いがいた場合にはバレる可能性もありますが、これも先述したとおり年収は本人以外はほとんどわかりませんから多少の年収詐称ならバレないでしょう。

源泉徴収票提出で年収詐称がバレる?

入社後に源泉徴収票の提出を求められます。
源泉徴収票には会社から支払われた金額が載っているのでバレるのでは?と思いますが、バレません。ご安心ください。

転職先への源泉徴収票は年末調整の為に必要です。
たとえば、前職が3月末退職・転職先へ4月入社であれば、前会社発行の1-3月分の源泉徴収票が必要なのです。
3ヶ月分の総支給額だけでは年収詐称はバレません。
ボーナスもあれば、繁忙期もありますから年収算出することができません。

また、源泉徴収票は面接担当した面接官や上司の元にはいきません。
経理部・総務部・人事部(会社によって異なります)の年末調整担当社員のみ目を通すものであり、逆に年末調整担当社員は中途採用者の前職年収など知りませんので年収詐称には気付けません。

よって、転職先に源泉徴収票を提出しても年収詐称がバレる可能性はほとんどないでしょう。

源泉徴収票を提出しないとどうなる?

それでも源泉徴収票を提出したくないという人もいるでしょう。
少しでも年収詐称がバレるリスクを低減したいという気持ちはわかります。

その場合、以下の理由で源泉徴収票提出を断ることも出来ます。

・前会社に連絡したが発行してくれなかった。
・他の所得がある為、年末調整不要。

どちらも理由としては怪しいです。
年収詐称は怪しまれなくても、「円満退職ではなかったのでは?」、「変な会社に勤めていたのでは?」と思われる可能性もあります。
また、年末調整はしないことも可能で自分で確定申告をすることは可能です。
ただし、他の所得があるって何か怪しいと思われても仕方ありません。

副業オッケーの会社なら源泉徴収票を出さなくても怪しまれない。

副業可能な会社が増えています。
転職先企業が副業可能な会社であれば、堂々と「副業収入があり確定申告をする為、源泉徴収票提出はしません。」と伝えることも出来ます。

どのレベルの年収詐称ならバレない?

では、どのレベルの年収詐称ならバレないのでしょうか。
正解があるわけではありませんが、
年収50万円程度(もしくは年収の15%程度)ならバレることはないでしょう。

年収にはボーナスや残業代も含まれます。
年収50万円程度ならボーナスの変動や残業での変動は有り得る範囲なので、たとえ年収に矛盾が生じても「前年の方がボーナスが多かった」とか「残業が多かった」で通る誤差のレベルです。

もし年収詐称がバレたらどうする?

やはり怖いのが、もし年収詐称がバレたら。
年収アップを狙って悪意で年収詐称したとバレたら、減給処分等を受ける可能性もあります。

年収詐称金額50万円程度であれば先述したような言い訳が出来ます。
細かい年収まで覚えていないという人も割と存在しますので不自然ではありません。
まずは悪意ではないことを伝えましょう。

それでも減給処分などを受けた場合、反論する余地はあります。
年収提示はあくまでも転職先企業が経験・スキルなどを査定した上で提示した金額です。
※経歴詐称や明らかなスキル詐称(エクセルのエキスパートと伝えたが、実際はエクセルを触ったことがない等)があれば減給処分は免れません。

前職年収はあくまで参考にしただけです。
提示された年収で契約をしたのだから、転職後に減給されるのは本来はおかしなことなのです。

年収詐称に成功しても痛い目に合うケースはある。

たとえ年収詐称がバレないとしても、自分の経験・スキルを超えて年収を貰ってもボロが出ます。
背伸びしても良いことはあまりありません。

本当に実力があるなら、最初は低い年収でも徐々に年収が上がるはずです。
転職では必ずしも年収が上がるとは限りません。少々ダウンくらいなら実力で取り戻しましょう。

【まとめ】年収詐称はバレない。ただし、ほどほどに。

結論としては、年収詐称は基本的にはバレない確率が高いです。
ただ、ほどほどにしないと痛い目に合うこともあります。
年収詐称がバレないテクニックをおさらいします。

・詐称金額は年収50万円程度(もしくは年収の15%程度)まで
・年収詐称がバレたときの言い訳を作っておく
・源泉徴収票でバレそうな場合は確定申告を自分で行い提出を避ける

当記事は年収詐称を推奨するものではありません。極力、自分を良く見せようとせず転職活動することをオススメします。